1. 宅配クリーニングは紛失トラブルが多いのか？

冒頭でご紹介したとおり、宅配クリーニングで紛失トラブルがあることは事実です。しかし、宅配クリーニングと店舗クリーニングとで、紛失等のトラブル発生率に大きな差はありません。

つまり、どちらのクリーニングにおいても、同等のトラブルのリスクを抱えているということになります。

また、宅配クリーニングにおける紛失トラブルの発生率は年々減少傾向にあるとされています。これは、宅配クリーニングの普及によって、トラブルが増加した際に行われた企業努力によるものです。
現在も、トラブルを減らすべく、各宅配クリーニング会社で取り組まれており、今後はさらに宅配クリーニングにおけるトラブルの件数は小さくなると考えられます。

そのため、宅配クリーニングを利用する際に、大きく警戒する必要はないといえます。
ただし、万が一トラブルが発生した際の適切な対応策を知っておくことで、被害を最小限に抑えられるため、クリーニングの依頼時にはきちんと確認しておきましょう。

2. 宅配クリーニングで紛失トラブルが起きるとどうなる？

宅配クリーニングで紛失トラブルが起きた場合は、宅配クリーニング会社によって定められた賠償基準にのっとって賠償を請求することができます。

ただし、賠償内容についてはそれぞれの企業で異なります。万が一トラブルが起きたときに備えて、事前に依頼先の賠償基準を確認しておくことをおすすめします。

賠償基準の中でも必ず確認しておきたい点は、賠償が適用される期間です。
賠償が適用される期間は、賠償基準に定められており、その期間が過ぎると賠償されなくなるので注意しましょう。

賠償基準とは何か？どこで確認できる？

賠償基準とは、トラブルを公平に解決するために事前に定められた基準のことです。
クリーニング業界における賠償基準には、下記の2種類があります。

各社の賠償基準はWEBサイトで確認することができます。多くの宅配クリーニング会社では、サイト上に「賠償基準」というページを設けているため、そこから賠償基準を確認しましょう。賠償基準の単体のページが無い場合は、利用規約ページに含まれていることもあるので、利用規約を確認しましょう。

3. 宅配クリーニングの紛失トラブルの対策方法

賠償基準が定められているとはいえ、紛失トラブルは避けたいものです。
ここからは、宅配クリーニングにおける紛失トラブルの対策方法について解説します。

信用できる企業かを確認した上でクリーニングを依頼する

宅配クリーニング会社を選ぶ際に、その会社が信用できる宅配クリーニング会社かを事前に確認しましょう。

信用できるかどうか判断するポイントは、その会社のWEBサイトです。明らかに古いものである場合や、ホームページが無い場合は要注意です。

賠償基準と利用規約を事前に確認する

先にお伝えしたとおり、万が一トラブルに巻き込まれたときを考慮して、賠償基準と利用規約を事前に確認しておきましょう。
また、賠償基準を確認する場合は、下記の内容を入念に確認することが大切です。

特に、2つ目の賠償を受けられる期間に関しては注意が必要です。
この期間を超えてしまうと、実際に請求できる賠償ができなくなるので紛失などにいち早く気づくことが大切です。

絶対に紛失したくないものはクリーニングに出さない

絶対に紛失したくないものは、クリーニングに出さないことが得策です。

クリーニングに出す以上、一時的に衣類の管理を他者に委ねることになり、自分ではコントロールできなくなるからです。

宅配クリーニングでは、クリーニング会社とは別に宅配業者も関わるため責任の所在が曖昧になります。どうしてもクリーニングが必要な際は、直接クリーニング会社と取引ができ、かつ信頼できる宅配クリーニング店に任せましょう。

4. 宅配クリーニングで紛失トラブルに遭ってしまった時の対処方法

では、実際に紛失トラブルに遭ってしまったときはどうすればよいのでしょうか。
ここからは、トラブルが起きてしまったときの具体的な対処法について解説します。

賠償には期限がある！衣類を受け取ったらすぐに中身を確認する

賠償を受けられる期間には期限があります。紛失などのトラブルに気付いても、賠償期間を過ぎた後ではどうすることもできません。

そのため、衣類を受け取ったらすぐに中身を確認しましょう。すぐに中身を確認することで、衣類の不足などをいち早く気付き、お店に知らせることができます。

また、確認する際には、衣類そのものの紛失の有無の他にも、ボタンが外れていないかなども確認することも大切です。ボタンなどの衣類の付属品は、クリーニング時の紛失トラブルが起きやすいので注意しましょう。

こちらの要望をまとめてお店に伝える

実際にトラブルが発生したとき、大切なのは宅配クリーニング社にはっきりと要望を伝えることです。受動的でいると泣き寝入りになる可能性もあります。

では、具体的に何を伝えればよいのでしょうか。
まずは紛失トラブルに対する要望をまとめて、お店に電話をしましょう。お店に電話する際は、下記の2点を明確にして伝えます。

賠償基準内の要望であれば、要望に応えてくれる宅配クリーニング会社がほとんどです。
そのため、臆せず積極的に要望は伝えましょう。

お店が対応してくれない時は消費者センターか国民生活センターへ問い合わせる

万が一、紛失トラブルが起きたことをお店に言っても対応してもらえなかったり、連絡すらつかなかったりする場合は、消費者センターや国民生活センターに問い合わせましょう。

消費者センターでは、トラブル解決のアドバイスがもらえたり、宅配クリーニング会社への勧告を行ったりしてくれます。また、国民生活センターには、ADR機関と呼ばれる紛争解決のための機関があるため、それを利用するのも手段の一つです。

まずは、市区町村に設置されている消費者センターに問い合わせてみましょう。

5. どのくらい賠償してもらえる？

実際にトラブルが起きた場合、どのくらいの賠償をしてもらえるのか気になるのではないでしょうか。賠償基準にもよるものの、標準的な賠償は下記の2パターンです。

衣類の再取得価格を要求する場合、全額を要求できるわけではないので注意が必要です。
購入日時や、衣類の価値から取得価格の一部が返還されます。
トラブルに遭ったからと言って、大きな賠償を求められるわけではなく、さらなるトラブルのもとになるので注意しましょう。

6. 紛失トラブル時の対応法を踏まえて宅配クリーニングを利用しよう

本記事では、宅配クリーニングを利用した時の紛失トラブルについて解説しました。

それぞれの宅配クリーニング会社で企業努力をしており、実際に紛失が起こることは少ないですが、人が介在する以上は一定のリスクはあります。
そのため、万が一に備えて紛失トラブルの対策を行い、トラブルに遭ったときの対処法を知っておくことが大切です。

トラブルに遭った場合は、速やかに宅配クリーニング会社に連絡を取り、解決に向けて動きましょう。その際には、本記事で解説した賠償基準などをもとに、企業とコミュニケーションをとるのがポイントです。

なお、「宅配クリーニングを試してみたいけど、どこが安心なんだろう？」とお悩みの方におすすめしたいのが、宅配クリーニング「RE:KURI（リクリ）」です。

創業50年以上・約200店舗のクリーニング店の運営実績があり「顧客満足度93.75％」と多くの方から評価を得ている宅配クリーニングです。賠償基準も明確に定められているのでご安心ください。この機会に、宅配クリーニングを利用してみてはいかがでしょうか。